テレアポリスト・営業リストの購入サービス11選|費用相場と選び方、個人リストの注意点

テレアポリストの購入先 費用相場と選び方

この記事の要点

  • テレアポリストの入手先は、リストを買う(販売)/リストを作る(作成ツール)/求人などの特化型/架電まで任せる(代行)の4タイプに分かれます。
  • 料金はタイプで大きく違います。本記事で紹介したサービスでは、件数課金なら1件0.09円〜15円程度、作成ツールなら月額7,700円から使えます。
  • 法人リストでも、担当者の氏名が入っていれば個人情報です。購入先が適法にデータを集めているかは必ず確認しましょう。
  • リストの質で決まるのは「誰に電話がつながるか」まで。アポイントになるかは、話す内容とタイミングの設計で決まります。

テレアポの成果は、かけるリストの質に大きく左右されます。とはいえ、リストを購入できるサービスは数が多く、料金の仕組みもばらばらです。

この記事では、テレアポリスト・営業リストを購入できる11のサービスを、タイプと料金で整理しました。費用相場や選び方に加えて、見落としやすい個人情報の扱いもまとめています。

※各社の料金・数値は、2026年10月時点で各社の公式サイトに掲載されている情報をもとにしています。最新の内容は各社の公式サイトでご確認ください。

目次

テレアポ・営業における「リスト」とは

テレアポ・営業における「リスト」とは、自社商材の見込み顧客(リード)をリストアップしたもので、「テレアポリスト」や「営業リスト」と呼ばれています。

BtoBのテレアポリスト・営業リストでは以下の情報をリスト化します。

  • 社名
  • 業種・業態
  • 企業情報(所在地・資本金・売上・事業内容・従業員数など)
  • 担当者・担当部署名
  • 連絡先(電話番号・メールアドレス)

リストによって見込み顧客に対して効率的にアプローチでき、社内での進捗管理や部門間での情報共有も容易になります。そのため、リストは営業活動で成果を残すために欠かせない存在です。

テレアポリストの入手先は4タイプ

リストを手に入れる方法は、大きく4つのタイプに分かれます。どれが合うかは、必要な件数がはっきりしているかと、社内に電話をかける人手があるかで決まります。

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タイプ中身向いている会社
リストを買う(販売)条件に合う企業データを、件数単位で購入する一度に必要な件数が決まっている
リストを作る(作成ツール)月額制で、条件を変えながら何度でも抽出する業種や地域を変えて、継続的にリストを作りたい
特化型(求人データなど)求人掲載企業など、動きのある企業に絞って抽出する人材・採用関連など、タイミングが重要な商材を扱う
架電まで任せる(代行)リストの作成から架電・アポイント獲得までまとめて依頼する社内に架電の人手やノウハウがない

テレアポリスト・営業リストの購入サービス11選

ここからは、テレアポリスト・営業リストを購入できるサービスを11個紹介します。まず一覧で比べてから、気になるサービスの詳細を読んでみてください。

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サービスタイプ特徴料金(公式表記)
リーグル代行IT・情報システム部門向けのキーマン特定から架電まで一括要問い合わせ
SORAプロジェクト販売+代行リストのみの購入も可能要問い合わせ
リスト王国販売業種・サイト別、毎週更新1件0.09円〜
アタックリストNo.1販売約680万件、細かな絞り込み1件15円〜1.5円(税別)
SalesNowデータ基盤1,600万件超、API・MCP対応要問い合わせ
Urizo作成ツール560万件以上、1,500件まで無料1件1円以下
ソーシャル企業情報作成ツール初期費用0円月額7,700円(税込)〜
List Cluster3作成ツール契約中は作成し放題月額9,800円(税抜)+初期30,000円
B-HACK LIST作成ツール160万社以上、無料30件有料は月額3万円〜
HRogリスト特化型(求人)250以上の求人サイトから収集1媒体 月額4万円〜
バクリス特化型(求人)16媒体以上の求人データ定額 月額49,900円〜

(1)リーグル株式会社

『リーグル』は、テレアポ代行やインサイドセールスを中心に、750社以上の取引実績を持つBtoBセールス・マーケティング支援会社です。

リストを売るのではなく、リストの作成から架電、アポイント獲得までをまとめて請け負うタイプです。情報システム部門を中心とした担当者情報をもとに、製品の選定に関わるキーマンを特定してから架電します。

IT・SaaSなど、商材の理解に専門知識が要る分野が得意です。「リストは手に入るが、電話をかける人手がない」「代表電話から先に進めない」という会社に向いています。

▶ 詳しくは「テレアポのリスト購入ならリーグルへ」をご覧ください。

(2)SORAプロジェクト(株式会社soraプロジェクト)

「SORAプロジェクト」は、テレアポ代行やインサイドセールス代行を手がける営業支援会社です。公式サイトでは支援実績6,350社、100業種を超える支援実績を掲げています。

企業リスト・営業リストの販売も行っており、架電代行を頼まずにリストだけを購入することも可能です。リストの料金は公式サイトに掲載がなく、問い合わせて確認する形です。

まずはリストを購入し、あとから架電の外注も検討したい会社に向いています。

(3)リスト王国

「リスト王国」は、営業リストを業種や掲載サイトごとに販売しているサービスです。リストは毎週定時に自動収集・更新されています。

EC出店者、不動産会社、求人サイト掲載企業、建設業者、士業事務所など、業種ごとのリストが用意されており、必要な分だけ購入できます。価格は「1件0.09円〜」と公式サイトに記載されています(単価はリストの件数によって変わります)。

購入後すぐにダウンロードして使えるため、架電のノウハウが社内にあり、とにかく早くリストがほしい会社に向いています。

(4)アタックリストNo.1(株式会社ナビット)

「アタックリストNo.1」は、株式会社ナビットが提供する企業リストの販売サービスです。掲載総件数は約680万件(2026年9月現在・公式サイトより)です。

エリアや業種に加えて、売上高規模・従業員規模・設立年月・資本金規模などで絞り込めます。料金は件数に応じたポイント制で、1〜1,000件は1件15円、件数が増えるほど単価が下がり、100万件を超えると1件1.5円です(いずれも税別)。初期費用はかかりません。

年間契約や「使い放題プラン」も用意されているため、定期的にリストを買い足す会社は比べてみるとよいでしょう。

(5)SalesNow(株式会社SalesNow)

「SalesNow」は、株式会社SalesNowが提供する、1,600万件超の法人・組織データを収録したAI時代の企業データインフラです。

この企業データから業種・規模・部署など条件に合う営業先のリストを作成できるため、適切な企業へアプローチが可能となります。APIやMCPで、社内のAIからも同じ企業データを使えます。

企業の動きやニュース・採用情報など、さまざまな角度で情報を抽出できるため、商材・サービスを購入したい顧客のタイミングも掴みやすいのが特徴です。

担当者の伴走サポートを受けられるため、リスト入手と合わせて営業サポートを受けたい企業は利用すると良いでしょう。

(6)Urizo(株式会社フェイスフル)

「Urizo」は、Web上の企業情報を収集して営業リストを作るツールです。運営は株式会社フェイスフルです(旧運営の株式会社セールスサポートは2024年10月に同社と合併)。

全国560万件以上の企業情報を、電話帳・求人・飲食・美容系など30のWebサイトから収集でき、公式サイトでは「1件1円以下」の低コストをうたっています。

1,500件分までは無料で収集できるので、まずは無料分で、自社のターゲット業種のデータがどれだけ取れるかを試せます。

(7)ソーシャル企業情報(トライベック株式会社)

「ソーシャル企業情報」は、トライベック株式会社が提供する法人リストの作成ツールです。全国の企業を業種や地域などで検索し、リストとして出力できます。

初期費用0円、月額7,700円(税込)から使えます。長期契約で月額が下がるプランも用意されています。

本契約に近い画面で検索の使い勝手や件数を確かめられる無料トライアルがあるため、低コストで始めたい会社に向いています。

(8)List Cluster3(ヒューマンシーン株式会社)

「List Cluster3」は、Web上の情報から営業リストを自動で作成するツールです。契約期間中は24時間365日、何度でもリストを作成できます。

料金はベーシックプランで、初期費用30,000円・月額9,800円(いずれも税抜)です。無料トライアルも用意されています。

業種や地域を変えながら、いろいろな切り口でリストを作りたい会社に向いています。

(9)B-HACK LIST(株式会社クライド)

「B-HACK LIST」は、株式会社クライドが提供するBtoB向けのリスト抽出サービスです。160万社以上の法人データから、条件に合う企業リストを10秒で抽出できるとしています。

無料プランでは30件までリストを取得でき、有料プランは月額3万円からです。

少ない件数で使い勝手を試してから、必要な件数に合わせてプランを選びたい会社に向いています。

(10)HRogリスト(株式会社フロッグ)

「HRogリスト」は、求人情報をもとに企業リストを作る、人材業界向けのサービスです。250以上の求人サイトから、週1回データを取得しています。

求人広告のプラン判定や推定出稿金額もわかるため、今まさに採用にお金をかけている企業に絞って電話できます。料金は1媒体あたり月額4万円から、初期費用は10万円です(6か月以上の契約で無料)。

人材紹介・求人広告・採用支援など、採用ニーズのある企業に向けた商材に向いています。

(11)バクリス(BlueHeats株式会社)

「バクリス」は、求人サイトや就活サイトに掲載中の企業をリストにして届けるサービスです。公式サイトでは16媒体以上の求人データに対応しているとしています。

毎月の新着求人・新着企業を届ける「定額プラン」(月額49,900円〜・初期費用0円)と、媒体ごとに掲載企業をまとめて買う「買切りプラン」があり、リストはExcelで納品されます。

採用を強化している企業と、継続的に新しい接点をつくりたい会社に向いています。

テレアポリスト・営業リストの費用相場

費用は料金体系によって大きく変わります。本記事で紹介したサービスの公式料金を、料金体系ごとに並べると次のとおりです。

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料金体系例(公式表記)向いている使い方
件数課金(1件ごと)リスト王国:1件0.09円〜
アタックリストNo.1:1件15円〜1.5円(税別)
必要な件数が決まっている
月額制(作成ツール)ソーシャル企業情報:月額7,700円(税込)〜
List Cluster3:月額9,800円(税抜)+初期30,000円
B-HACK LIST:月額3万円〜
条件を変えて継続的にリストを作る
媒体・期間ごと(特化型)HRogリスト:1媒体 月額4万円〜
バクリス:月額49,900円〜
求人など、特定のデータがほしい
要問い合わせリーグル、SORAプロジェクト、SalesNow架電やデータ活用まで含めて相談したい

単価だけで比べると件数課金が安く見えますが、電話がつながらない番号や、移転・廃業した企業が混ざっていれば、その分の架電時間がまるごと無駄になります。1件あたりの単価より、アポイントにつながる1件をいくらで手に入れられるかで比べるのが実務的です。

無料枠やトライアルがあるサービスでは、自社のターゲット業種で試しに抽出してみて、件数と情報の新しさを確かめてから契約しましょう。

法人リストと個人リスト:購入前に知っておきたい法律の話

テレアポリストを購入するときに、もっとも注意したいのが個人情報の扱いです。「法人リストなら個人情報ではないから大丈夫」と考えがちですが、そう単純ではありません。

法人リストでも、担当者名が入れば個人情報

会社名・代表電話番号・所在地といった法人の情報は、個人情報にはあたりません。一方で、担当者の氏名や、個人を特定できるメールアドレスが含まれていれば、それは個人情報です。個人情報保護法の対象になり、利用目的の範囲内で扱うことなどが求められます。

個人リストは「どこから集めたデータか」を確認する

個人データを第三者に提供するには、原則として本人の同意が必要です。名簿業者が同意なしで提供できるのは、「オプトアウト」という手続きを個人情報保護委員会に届け出ている場合に限られ、届出をした事業者は委員会のWebサイトで公表されています。

2022年4月に施行された改正法では、不正に取得された個人データや、オプトアウトで取得した個人データを、さらにオプトアウトで提供することも禁止されました。購入する側にも、提供元の名称や、そのデータをどう取得したかを確認・記録する義務があります。

個人宅へのテレアポは特定商取引法にも注意

個人の消費者に電話で商品やサービスを勧める場合は、特定商取引法の「電話勧誘販売」の規制がかかります。最初に事業者名や勧誘が目的であることを告げること、断った相手に再び勧誘しないことなどが定められています。

法人向けのリストを使うBtoBのテレアポでは問題になりにくい一方、個人リストを扱う場合は、購入前に提供元の届出状況とデータの取得経路を必ず確認しましょう。

購入以外でテレアポリスト・営業リストを入手する方法

購入以外でテレアポリスト・営業リストを入手する方法

購入する場合と比べて時間はかかる傾向にありますが、テレアポリスト・営業リストは以下のように自社で入手することも可能です。

  • 自社ホームページや採用ページで入手する
  • Webクローラーを使って入手する
  • アクセス元のIPアドレスを使って入手する
  • 社内の情報や営業管理ツールを使用して入手する

入手方法によって特徴が異なるため、求めるリストの条件や取り組みやすさから選ぶとよいでしょう。ここではそれぞれの方法について詳しく解説します。

自社ホームページや採用ページで入手する

インターネットで検索をして、見込み顧客の自社ホームページや採用ページから入手する方法です。特定の分野に特化したポータルサイトを活用することでより効率的に行えます。

例えば予約サイトであれば地域ごとの飲食店やホテルを、求人サイトなら特定の業種・業界の求人情報を検索することが可能です。

地域や業界などの条件を絞り、セグメント化したリストが必要な場合は、この方法で入手するとよいでしょう。

Webクローラーを使って入手する

Webクローラーはインターネット上のページを回遊し、必要な情報を抽出する仕組みのことです。

検索エンジン用のWebクローラーの代表例として、Googleの「Googlebot」やMicrosoftの「Bingbot」などがあります。この仕組みを使用することによりリストの入手を自動化でき、自社の担当者の時間と労力が省けます。

ただしWebクローラーは誤った情報を入手するケースもあるため、自社での再確認は必要です。

アクセス元のIPアドレスを使って入手する

自社サイトを運営している場合は、アクセス元のIPアドレスを使用する方法も有効です。マーケティング活動をサポートするMA(Marketing Automation)ツールではIPアドレスの解析ができます。

企業によっては固定のIPアドレスを保有しており、そのIPアドレスを解析することで企業名を特定することが可能です。自社サイトにアクセスしている企業のIPアドレスを活用すれば、確度の高いリストを集められます。

社内の情報や営業管理ツールを使用して入手する

社内の情報や営業管理ツールを使用して、自社と接点を持つ企業を見つけ、リストを入手する方法です。問い合わせや資料請求、メールマガジンの購読など、自社に対するアクションがある企業は見込み顧客になり得ます。

マーケティング部門や総務部など他部門とも連携し、社員が過去に交換した名刺からも情報を集めるとよいでしょう。

これまで適切にアプローチできていなかった顧客をリスト化することで、効果的な営業活動に役立ちます。

テレアポのリスト購入におけるメリット

テレアポのリスト購入を行うメリットは、以下の2点です。

具体的に解説します。

メリット①:テレアポ業務の効率化につながる

テレアポでリスト購入を行うとテレアポ業務効率化に繋がります。

テレアポリストを自社で準備する場合、相応の時間がかかるでしょう。

リスト作成に時間がかかるほど顧客へテレアポを行う時間が減ります。アポイント向上を目的にリストを作成しているのに、テレアポを行う時間がなければ本末転倒です。

そこでテレアポに必要なリストを購入すると、自社で一から作業する必要がなくなります。

自社のターゲットとなる顧客を抽出できるサービスを選べば、費用はかかるものの自社に最適なリスト購入が叶い、必要な顧客にのみアプローチが可能となる点もメリットです。

メリット②:自社のテレアポに効果的なリストが手に入る

自社のテレアポに効果的なリストが手に入る点も、テレアポリストを購入するメリットです。

リスト購入をすることで手に入るのは、プロが作成する質の高いテレアポリストです。

テレアポリストの作成経験がない人がリストを作成すると、どのようなテレアポリストを用意すべきか分からなかったり、せっかく用意しても効果的でなかったりします。

一方でリストを購入すると、プロの手が加わった自社のテレアポに効果的なリストが手に入るため、アポイント獲得の確度も同時に向上するのが特徴です。

テレアポのアポイント率は、リスト内容によって大きく変動します。

最速で売上アップを目指すのであれば、プロが用意するリストを使用してテレアポを行う方が、結果として費用対効果が高くなるのです。

テレアポのリスト購入サービスの選び方

テレアポでリスト購入を行う際は、以下3ポイントを押さえて購入するサービスを選びましょう。

リストはテレアポを行ううえで非常に重要なものであるため、以下を参考に自社に最適なサービスを選ぶことが重要です。

ぜひチェックしてみてください。

選び方①:自社のニーズを満たすテレアポリストが手に入るか

1つ目のポイントは、自社ニーズを満たすリストが手に入るかという点です。

購入可能なテレアポリストは、業者によって扱う情報に違いがあります。

どのような目的でテレアポを行うのか、必要な情報は盛り込まれているのか、目的や目標達成に最適な情報を得られるリスト購入サービスなのかなど、自社ニーズと合致するかを見極めましょう。

あまりに金額が安いサービスは、情報が古いなど質が低い場合もあるため、自社ニーズを満たすかサービスかと合わせて、ニーズを満たす質が提供されているかも確認すると安心です。

選び方②:テレアポリストの入手方法に違法性がないか

テレアポリストの入手方法に違法性がないかどうかも、テレアポのリスト購入時にチェックしましょう。

特に法人リストではなく個人リストを購入する場合には、違法性の有無は確認が必要です。

個人リスト=個人情報であり、本来であれば個人情報は本人の承諾を得て収集されるものです。

しかし本人の承諾を得ずにリスト化し販売している業者は存在しており、違法に開示された情報を活用した営業活動は避けることをおすすめします。

正しいルートから得た個人情報かどうか明確にするには、収集元を確認することが効果的です。

個人情報リストを取り扱う業者の場合は、公式ホームページなどに「違法性がないことの開示があるか」を必ず確認しましょう。

なお、法人リストでも担当者の氏名や個人のメールアドレスが含まれていれば個人情報にあたります。詳しくは「法人リストと個人リスト:購入前に知っておきたい法律の話」で解説しています。

選び方③:テレアポリストの情報をどのようにセグメントできるのか

テレアポリストの情報をどのようにセグメントできるのかも、テレアポのリスト購入時にチェックしたいポイントです。

購入したリスト上にテレアポで必要な情報(会社名・所在地・担当部署・部署電話番号など)が掲載されていなければ、リスト購入を行う意味をなしません。

またリストが効果的でない状態でテレアポを行っても、アポイント獲得は難しいでしょう。

そこで、リスト購入前にどのようにセグメントが可能で、どのような情報を出力できるのか、ホームページや問い合わせフォーム等から確認しておきましょう。

無料トライアル期間が設けられているサービスであれば、トライアルを利用してから本契約することをおすすめします。

購入したリストでアポが取れないときに見直すこと

リストを買ったのにアポイントが増えない場合、原因はたいてい次の3つのどこかにあります。

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止まっている段階よくある状態見直すこと
つながらない番号が古い、移転・廃業しているリストの更新頻度。無料枠での試し抽出
担当者に届かない代表電話の受付で止まる部署や担当者まで特定できる情報が入っているか
届いても刺さらないターゲットの条件がずれている業種・規模に加え、採用やニュースなど「今」の動きで絞れているか

1つめと2つめは、リストの選び方で改善できます。3つめはリストだけでは解決しにくく、誰に・どのタイミングで・何を話すかの設計が必要です。

社内でそこまで手が回らない場合は、リストの作成と架電を切り分けず、まとめて外部に任せるのも1つの方法です。

テレアポのリスト購入ならリーグルへ

結論として、テレアポのリスト購入先をお探しなら、テレアポリスト入手と合わせて自社の営業推進や増収に効果的かつアポイントと商談・受注に繋がる『リーグル』がおすすめです。

本章では、リーグルの魅力やサービス詳細について深く掘り下げていきます。

具体的に解説していきます。

リーグルの魅力

『リーグル』の魅力は大きく以下の4点です。

順番に見ていきましょう。

魅力①:さまざまなニーズに応えたプランを用意

『リーグル』では、さまざまなニーズに応えるためのプランを用意しています。

自社の営業プロセスにおいてテレアポの活用を検討している企業は、テレアポリストの準備と合わせてさまざまな課題を抱えています。

リスト購入のきっかけである「安定的に新規案件を増やしたい」「今すぐに新規案件を増やしたい」「効率的に新規案件を獲得したい」といった具体的な営業課題に沿って適切なプランを見つけられるのです。

テレアポに必要なターゲティングやアプローチ方法のプランニングから、リード獲得と育成施策を実行、短期的なサイクルで効果測定を行い、結果をプランニングや施策に反映します。

このように論理的なアプローチを行いながらPDCAをスピーディーに回すことで成果を最大化するため、「本当の成果」を得られるのです。

魅力②:コール担当者の高いスキルで成果を最大化

『リーグル』では、コール担当者の高いスキルによってテレアポの成果を最大化しています。

一般的に、テレアポ代行会社によって在籍するアポインターの質は大きく異なります。

そこでテレアポ代行会社を選ぶ際は、アポインターへの具体的な指導方法・研修内容や業務体制の確認は欠かせません。

リーグルでは、蓄積した独自のナレッジを活用してコール担当者のトレーニングを強化しており、徹底したトレーニングを受けたスタッフより高いサービスを提供しています。

またシステム活用によりコール活動を可視化しているのも特徴で、成果を最大化させる改善サイクルを徹底して行なっているのです。

結果として、キーマン(選定担当者)への接続率平均が30〜40%、対キーマンへのオプトイン獲得率が40〜50%と、その成果は数値としても表れています。

魅力③:新規営業分野に特化し、売上を伸ばす提案が得意

『リーグル』は、新規営業分野に特化し売上を伸ばす提案が得意です。

テレアポやマーケティング・新規営業開拓に特化しているリーグルに依頼すると、週1回の打合せにおいて想定仮説の検証結果や次週のアクションを決定し、相互コミュニケーションから活動成果の向上とパイプライン拡大にフォーカスします。

依頼企業のマーケティング部門やセールス部門とも連携しセグメントごとのトークやコンテンツを作成するため、自社に最適なマーケティングが実現するのです。

テレアポを含むBtoB分野の新規開拓営業により売上・利益を上げる提案でマーケティングと営業をワンストップで繋ぐのが特徴。

リーグルのサポートを受けると再現性のある戦略を知ることができ、長期的な企業の発展にも大きく役立つでしょう。

魅力④:IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績

『リーグル』は、IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績があります。

情報システム部門を中心とする約50,000件以上の担当者情報等を保有しており、テレアポに効果的なキーマンリサーチやターゲット企業の抽出が可能です。

さらにIT業界を中心とした750社以上の取引実績があることで、難しいIT用語の理解が早いことはもちろん、業界特有の課題を熟知しており、スムーズに顧客と対話できます。

分野次第ではすぐに立ち上げ可能で、豊富なBtoBセールスマーケティング支援実績を活かしてターゲティングからナーチャリングまでをサポートするのが特徴です。

結果として、自社のみでテレアポを含む営業活動を行うよりも費用対効果が高くなります。

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リーグルのサービス詳細

『リーグル』では、顧客のニーズに答えるためのさまざまなプランが用意されています。

ここではリーグルにおける代表的なプランについて詳しく説明していきますので、課題解決の参考にしてください。

順番にご説明します。

コールドコール|スクリプトで踏み込んだ内容までカバー

「コールドコール」とは、業種や企業規模、地域などの条件でターゲットを選定し、キーマンリサーチ及び、新規案件獲得、または調査を目的としたコールドコールを実施するサービスです。

リーグルでは約50,000件以上の情報システム部門が中心の担当者情報等を保有しており、キーマンリサーチやターゲット企業の抽出が可能です。

これらの情報を活用したターゲット企業へのキーマンリサーチコールを通じて、担当者確認やニーズ確認を行います。アポイント調整、メールでのコミュニケーションも可能です。

コールドコールにおけるアポイント取得の基準は、以下4点です。

  • 担当者(製品の選定に携わる方/上申する立場の方 ※決裁権の有無は問わない)と話ができている
  • 商材・サービスに興味関心がある
  • トークスクリプトの追及トークに共感いただく
  • 1時間程度の情報提供の機会の了承をいただける

なおご希望に応じてBANT情報などアポイント取得基準を高めることは可能です。ただし取得単価が変動します。

具体的には、週次でのレビューと訪問フィードバック会議を実施しながら、リストが最適化しているかの擦り合わせや進捗確認を行うため、20〜30%という高い確率でのアポイント取得が実現します。

自社事例の横展開や競合製品導入企業のリプレイスなど、中長期的にセールス・マーケティング施策やリードナーチャリングを検討している企業、「思ったように新規顧客を獲得できない」という悩みを抱えている企業におすすめするサービスです。

フォローコール|展示会・セミナーの費用対効果がみえる

「フォローコール」とは、展示会やWebメディア掲載などで獲得したリード情報や、蓄積したハウスリストに対して、リード調査や新規案件獲得を目的にフォローコールを実施するサービスです。

依頼件数全てのリストにコールを実施し60〜80%のコンタクトをとることをKPIとしており、獲得したリードの効率的な育成に繋がります。

コールドコールとの違いは、テレアポを行う段階で架電先企業が自社を認知しているかという点です。

架電先企業が自社を認識していない可能性があるコールドコールに対して、展示会やWebメディア経由などで獲得したリード情報に対して架電を行うのがフォローコールです。

フォローコールの場合、自社に対して何らかのアクションがある状態からのスタートであり、リード調査や新規案件獲得の可能性がコールドコールよりも高いことから、トークスクリプト内容もコールドコールとは異なります。

このように見込み顧客を細分化し、各顧客に最適なアプローチを行うのがリーグルの特徴です。

自社の印象が顧客に残っているうちにコールしてもらえるため「イベントで名刺交換をしたが、時間が経ち印象が薄れてしまった」というような事態を防ぎ、顧客との良好な関係を維持できるのです。

なお、イベント時の担当者がキーマンでない場合は、担当者にキーマンを紹介してもらえるよう依頼します。

インサイドセールス|きめ細かいトークスクリプト

リーグルの「インサイドセールス」は、ハウスリストへのフォローを両軸に、確度の高いアポイント(SAL)を創出するのに最適なプランです。

トークスクリプトの作成はキャンペーンごとに対応しており、1ヶ月につき1シナリオの作成が可能、さらに営業活動を通じて改善対応もしてもらえます。

70%のコンタクトを獲得することをKPIとしており、さらにアポイント獲得から案件以降率は35%と高い数値を誇ります。

インサイドセールスを行う場合、「今すぐ具体的な提案をしてほしい」という購買意欲が高い顧客を除き、ほとんどのケースでは商品やサービスを販売する側が起点となり購買意欲を徐々に育成する必要があります。

そこで週次で打ち合わせを実施し、想定仮説の検証結果やレビュー・次週のアクションを決定。相互コミュニケーションから活動成果の向上とパイプライン拡大にフォーカスした取り組みを行います。

受注に必要とするデータ・プロセスをITで一本化し、依頼企業のマーケティング部門やセールス部門と連携し、セグメントごとにトークやコンテンツを作成することで、スピーディーかつ的確なアプローチが可能となるのです。

安定的かつハンズフリーなリード獲得の仕組みを構築し、自動でリードと商談を作成、営業ターゲット情報を一元管理し、営業戦略を立案・的確にアプローチをすることで、煩雑な作業をまとめて見える化し、安定的に商品が売れる仕組みを提供してもらえます。

リーグルの導入事例

『リーグル』の導入事例は以下の通りです。

リーグルは、IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績を持っています。

外資系ハードウェアベンダー様の事例

結果:3ヶ月でアポイント80件獲得
利用サービス:インサイドセールス

ポイント:
各キャンペーンごとにトークシナリオを作成し、リストを徹底管理、週次でのレビューと訪問によるフィードバック会議を実施した。
1,000リードへアプローチを行い、過去取得済みリードであるハウスリストには精査した企業のみにコール、イベントやインバウンドリードへコールを行いながらアポイントを調整。

外資系メーカー A 様の事例

結果:2ヶ月間の活動で500件のリストに対しアポイントを97件獲得
利用サービス:コールドコール

ポイント:
ターゲットとする業界が限定されていたため、規模でセグメントに分類したうえでセグメント毎に仮説を立てアプローチ手法を変更、コール先の優先順位を設定。
クライアントは数名の営業担当で全国をカバーする体制であったため、アポイントを取る際に地域を考慮し、かつ「話を聞くだけ」など成約確度が低いものは除外。

まとめ|テレアポのリスト購入ならリーグルにご相談を

テレアポのリスト購入ができるサービスやリスト購入を行うメリット、購入する業者の選び方を解説しました。

テレアポにおけるリストはアポイント獲得に大きく影響するものであり、新規開拓でテレアポを行う場合、自社のテレアポに効果的なリストの準備は欠かせません。

自社ニーズを満たすリストが手に入るか、リストの情報をどのようにセグメントできるのかを中心に、自社に最適なテレアポリストを準備できるサービスを選びましょう。

テレアポリスト購入に加えて、アポイント獲得率と売上アップに必要な対策も行いたい方におすすめするサービスは、『リーグル』です。

リーグルを活用すればテレアポのトークスクリプトを作成してもらえるのはもちろん、テレアポ代行、プロの営業ノウハウを活かして社内の営業活動全体の見直しができます。

蓄積した独自のナレッジを活用してコール担当者のトレーニングを強化しており、徹底したトレーニングを受けたスタッフより高いサービスを提供しているため、安心して自社のテレアポを一任可能です。

リーグルで提供している複数のサービスのなかから、自社のニーズに合わせてカスタマイズが可能ですので、気になる方はぜひ無料相談してみてください。

テレアポのリスト購入に関するよくある質問

テレアポリストはどこから手に入れればいい?

大きく3つの方法があります。必要な件数が決まっているならリスト販売サービスから購入、業種や地域を変えて継続的に作るならリスト作成ツール、すでに接点のある企業なら社内の名刺や問い合わせ履歴から集めるのが近道です。

迷ったら、無料枠のあるサービスで自社のターゲット業種を試しに抽出してみると、必要な件数と情報の質の見当がつきます。

個人のリストを購入しても違法になりませんか?

提供元が適法に集めたデータであれば、購入すること自体は違法ではありません。名簿業者が本人の同意なく個人データを提供するには、個人情報保護委員会へのオプトアウトの届出が必要で、届出をした事業者は委員会のWebサイトで確認できます。

また購入する側にも、提供元の名称やデータの取得経緯を確認・記録する義務があります。

テレアポリストの費用はどのくらいかかりますか?

料金体系によって違います。本記事で紹介したサービスでは、件数課金で1件0.09円〜15円程度、月額制のリスト作成ツールで月額7,700円(税込)〜3万円程度、求人データなどの特化型で月額4万円〜5万円程度です。

単価の安さより、電話がつながる情報の新しさで比べることをおすすめします。

購入したリストでアポイントが取れないのはなぜですか?

「つながらない(番号が古い)」「担当者に届かない(代表電話で止まる)」「届いても刺さらない(ターゲットがずれている)」のどこかで止まっていることがほとんどです。

前の2つはリストの選び方で改善できますが、3つめは話す内容やタイミングの設計が必要です。

リストを購入するのと、テレアポ代行に頼むのはどちらがよいですか?

社内に架電する人手とノウハウがあるなら、リストを購入して自社で電話するほうが費用は抑えられます。

人手が足りない、または代表電話から先に進めないことが多いなら、リスト作成から架電までまとめて任せられるテレアポ代行のほうが早く成果につながります。リーグルでは、IT・情報システム部門向けを中心に、ターゲット企業の選定から架電、アポイント獲得までを一括で支援しています。

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