成果報酬型のテレアポ代行とは?料金の例と注意点、料金形態別のおすすめ代行会社10選

成果報酬型の テレアポ代行とは

この記事の要点

  • 成果報酬型のテレアポ代行は、アポイントを獲得した場合に費用が発生する料金形態です。ほかに月額固定型とコール課金型があります。
  • 紹介する会社の公式サイトでは、成果報酬型はアポイント1件1万〜3.5万円程度、月額固定型は月30万円〜、コール課金型は1コール88〜200円程度の例がありました。
  • 成果報酬型を選ぶときは、何をもって「成果」とするかと、初期費用など成果以外にかかる費用を必ず確認しましょう。

「成果報酬型のテレアポ代行を知りたい」とお考えですね。

テレアポ代行の成果報酬型とは、アポイントを獲得(=成果ポイントが発生)した場合にのみ費用が発生する料金形態で運営されている代行会社をいいます。

テレアポ代行の料金形態は、成果報酬型・月額固定型・コール課金型の3種類が存在し、それぞれに特徴や強みが存在します。

自社に合った料金形態を選んだうえで、代行会社を決めることが重要です。

そこでこの記事では、成果報酬型とその他料金形態のテレアポ代行との違いを解説し、各料金形態ごとにおすすめするテレアポ代行会社を紹介します。

自社に最適なテレアポ代行会社をお探しの方は、ぜひご覧ください。

目次

成果報酬型テレアポ代行とは|月額固定型・コール課金型との違い

テレアポ代行の料金は、各社が採用する料金形態によって異なります。以下の金額は、本記事で紹介する会社の公式サイトで確認できた料金の例です(2026年10月時点)。テレアポ代行の料金に公的な統計はなく、料金を公開していない会社も多いため、実際の費用は見積もりで確認しましょう。

それぞれ詳しくチェックしていきましょう。

成果報酬型のテレアポ代行

テレアポ代行における「成果報酬型」とは、アポインターが顧客のアポイントを獲得(=成果)した場合に費用が加算されていく料金形態のテレアポ代行会社を指します。

成果報酬型の料金は、本記事で紹介する会社の公式サイトではアポイント1件1万〜3.5万円程度でした。費用は「アポイント単価 × アポイント獲得件数」で計算します。

【成果報酬型の料金例】15,000円(アポイント単価)× 30件(アポイント獲得件数)= 450,000円(このほか、初期費用や管理費がかかる会社もあります)

アポイントを獲得した場合にのみ費用が発生するため、まずテレアポをやってみたい企業や成果に対してのみ費用を払いたい企業に有用でしょう。

しかし、ターゲットリストから多くのアポイントが取れた場合に費用が膨らんでしまう、一気にアポが獲得できたことで営業担当者が訪問しきれないというデメリットも介在します。

また一概に「アポイント獲得」と言っても、獲得するアポイントの質(訪問時点の商材・サービスの成約見込み度合い)はテレアポ代行会社ごとに異なります。

このため、事前にアポイント成立の判定条件を明確にしておきましょう。

成果報酬型のテレアポ代行でアポイントを獲得したものの、営業担当者が企業を訪問したら話を聞く姿勢ではなかったなど、想定外の事態が起きることも。

アポイント成立の条件が不明確だと、確度と需要が著しく低い見込み客が集まってしまいます。

見込みがない顧客への商談は無駄足になりやすく、営業担当者のリソース不足や非効率な営業活動に繋がるため注意が必要です。

また事前にアポイント成立の条件を定めても、条件には合致していても訪問したら想定の温度感とは異なったというケースも時折り発生します。

このような予期せぬ事態が起きた際に柔軟に対応してもらえるか、どのような対応をしてもらえるかも、契約前に確認しておくと安心です。

月額固定型のテレアポ代行

テレアポ代行の「月額固定型」とは、1ヶ月ごとに定額で費用がかかる料金形態で、その金額はサービス内容やサポート内容によって大きく異なります。

月額固定型は料金を公開していない会社が多いものの、公開している例では、プロセルトラクションが月額30万円〜(税抜)、soraプロジェクトのインサイドセールス代行の定額プランが月額65万円〜(税抜)です。

料金が固定であるためコール数やアポイント数を気にせず利用できる点や、かかる費用を把握しやすいのはメリットでしょう。

一方で、コール数や成果に関わらず一律で費用が発生する点はデメリットです。

なおテレアポ業務の代行以外に、データ分析やレポート提供・営業戦略立案などのコンサルティングサービスが含まれる代行会社も存在します。

テレアポだけでなく社内の営業ノウハウを多角的に見直して欲しい企業には有用なサポートとなるでしょう。

コール課金型のテレアポ代行

テレアポ代行における「コール課金型」とは、架電1社につき費用が加算されていく料金形態を言います。

コール課金型の料金は、本記事で紹介する会社の公式サイトでは1コール88〜200円程度でした。1社に複数回かけるプランや、1社単位で料金を決めるプランもあります。

なお電話が繋がらなかった・担当者が不在などで掛け直しを行う回数によって料金が変動します。

コール課金型の場合、必要となる費用は「コール単価 × コール数」で計算されます。

【コール課金型の料金例】

100円(コール単価)× 200件(コール数)= 20,000円

なお、掛け直し対応があるコール課金型契約の場合、掛け直し回数に上限が設定されている場合があるため注意しましょう。

依頼するテレアポ代行会社によっては、一企業へのコール回数ごとに複数プランが用意されていることもあります。

コール課金型は1社あたりのコール料金が安いほど低コストで利用できる点がメリットですが、アポイントが全く取れない・電話が不通ばかりでも費用が発生する点はデメリットでしょう。

このため契約時に具体的な架電対応方法や、アポインターの質・業務体制を確認しておくことがおすすめです。

【総評】初めて依頼するならコール課金型から

初めてテレアポ代行を依頼する場合は、まず「コール課金型」で試してみるのも一つの方法です。

成果報酬型はアポイントの獲得が費用の発生する条件になるため、会社によっては、アポイントの数を優先して質が下がることがあります。

アポイントの質は代行会社によってまちまちで、営業担当が訪問してみたら顧客側が全く好意的な態度ではなかったということも考えられます。

もちろん、高い質を担保してアポイントを獲得する成果報酬型のテレアポ代行会社も存在しますが、初めて代行会社を利用する場合、その見極めが難しいでしょう。

一方でコール課金型のテレアポ代行会社を利用すれば、費用を抑えながら自社に必要なポイント(テレアポ人材の確保・マニュアルやトークスクリプトの作成)を補えます。

コール課金型は、架電の結果やヒアリング内容などの報告を受けながら、トークやリストを一緒に改善しやすい点もメリットです。

リーグルも、アプローチした企業の数に応じた料金でテレアポ(コールドコール)を提供しています(料金はご依頼内容に応じて個別にお見積もりします)。

▶リーグルについて詳しく知りたい方は「7章:テレアポ代行を依頼したいならリーグルにご相談ください」をご覧ください。

成果報酬型テレアポ代行4選

成果報酬型で紹介するのは、以下の4社です。各社の情報と料金は、2026年10月時点で公式サイトから確認したものです。料金は改定されることがあるため、依頼前に最新の情報を確認してください。

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【成果報酬型】料金(公式サイト)特徴
株式会社ディグロス1件10,000〜35,000円(商材の難易度による)初期費用・固定費なし。1か月から契約できる
株式会社Culture Publication1アポイント10,000円〜(資料請求・架電許可は各1,000円〜)初期費用10,000円とデポジットが必要。コール課金型も選べる
株式会社アイランド・ブレイン1件20,000円(税別)月額固定費なし。リスト・トークスクリプトの作成費用なし
株式会社完全成果報酬1アポイント15,000円〜(税抜)月の発注額30万円以上なら初期費用・月額費用が無料。別途管理費10%

成果報酬型で比較すべき点は、何を「成果」とみなすかです。多くは「アポイントの獲得」を成果としていますが、会社によっては資料請求の承諾や、商談の実施を成果とする場合もあります。契約前に、成果の定義と単価、成果以外にかかる費用を必ず確認しましょう。

株式会社ディグロス

『株式会社ディグロス』は、成果報酬型のテレアポ代行「アポプロ」を提供しています。アポイント単価は1件10,000〜35,000円で、商材の難易度によって決まります。初期費用・固定費はかからず、1か月から契約できます(初回の案件は2か月から)。

株式会社Culture Publication

『株式会社Culture Publication』は、完全成功報酬型のテレアポ代行を提供しています。料金は1アポイント10,000円〜で、資料請求の承諾や、再架電の許可を得た場合も、それぞれ1,000円〜と成果の基準が細かく決められています。

初期費用は10,000円で、初期費用と最低5件分(50,000円)をデポジットとして前払いします。コール課金型(1コール200円〜)も用意されています。

株式会社アイランド・ブレイン

『株式会社アイランド・ブレイン』は、成果報酬型の営業代行(テレアポ)を提供しています。料金はアポイント1件20,000円(税別)で、月額固定費はかかりません。リストやトークスクリプトの作成費用もかからず、事前に決めた商談条件を満たしたアポイントだけが成果になる点が特徴です。

株式会社完全成果報酬

『株式会社完全成果報酬』は、成果報酬型のテレアポ代行「完全成果アポインター」を提供しています。料金はアポイント1件15,000円〜(税抜)です。

初期費用と月額運用費用は、1か月の発注額が30万円以上の場合に無料になります(30万円未満の場合は、初期費用10万円・月額運用費用10万円がかかります)。別途、プロジェクト管理費10%が必要です。

月額固定型テレアポ代行3選

月額固定型で紹介するのは、以下の3社です。月額固定型は料金を公開していない会社が多く、依頼する範囲や体制に応じた見積もりになります。

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【月額固定型】料金(公式サイト)特徴
株式会社soraプロジェクトインサイドセールス代行の定額プラン月額65万円〜(税抜)テレアポ代行はコール課金型。100業種を超える支援実績
株式会社プロセルトラクション月額30万円〜(税抜)、原則3か月〜スーパーバイザーが戦略・スクリプト設計・分析を担当
株式会社Surpass公開なし(月額固定・最低3か月)女性の営業担当者が対応

株式会社soraプロジェクト

『株式会社soraプロジェクト』は、インサイドセールス代行やテレアポ代行、企業リストの販売を提供しています。公式サイトでは、創業20年・100業種を超える支援実績が紹介されています。

料金は、インサイドセールス代行の定額プランが月額65万円〜(税抜)です。テレアポ代行はコール課金型で、件数や内容によって変わります。

株式会社プロセルトラクション

『株式会社プロセルトラクション』は、テレアポ代行「protell」やインサイドセールス代行を提供しています。スーパーバイザーが付き、営業戦略やトークスクリプトの設計、結果の分析を担当します。

料金は原則として固定報酬型で、月額30万円〜(税抜)が最低発注の目安、契約は原則3か月からです。初期費用はかかりません。

株式会社Surpass

『株式会社Surpass』は、女性の営業担当者による営業代行・アウトソーシングを提供しています。新規開拓(架電・インサイドセールス・アポイント獲得)から既存顧客のフォローまで対応しています。

料金は月額固定の業務委託で、契約期間は3か月からです(金額は公開されていません)。

コール課金型テレアポ代行3選

コール課金型で紹介するのは、以下の3社です。

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【コール課金型】料金(公式サイト)特徴
リーグル株式会社個別にお見積もりアプローチした企業の数に応じた料金。IT・テクノロジー分野の支援実績が多い
株式会社イクイップ1コール99円テレアポ代行「ビズコール」。月額費用・通信料なし
コーキ株式会社1コール100円〜(一部プランは88円〜)CTIシステムを使ってコール単価を抑えている

リーグル株式会社

『リーグル』は、750社以上・3,000プロジェクト以上のBtoBセールス・マーケティング支援実績を持つ会社です。ターゲティングから顧客接点の構築、ナーチャリングまで、質の高いアポイントを獲得するためのノウハウを持っています。

コールドコールでは、業種・企業規模・地域などでターゲットを選び、キーマンを探しながら新規案件の獲得や調査を行います。料金はアプローチした企業の数に応じて決まり、ご依頼内容に応じて個別にお見積もりします。▶リーグルについて詳しく知りたい方は「テレアポ代行を依頼したいならリーグルにご相談ください」をご覧ください。

株式会社イクイップ

『株式会社イクイップ』は、テレアポ代行「ビズコール」を提供しています。料金は1コール99円で、月額費用や通信料はかかりません。公式サイトでは、300社を超える企業・個人事業主の利用実績と、90%以上のリピート率が紹介されています。

コーキ株式会社

コーキ株式会社は、コール課金型のテレアポ代行「テレアポJAPAN」を提供しています。公式サイトでは1コール100円〜(一部プランは88円〜)と掲載されており、CTIシステムを使ってコール単価を抑えている点が特徴です。完全成果報酬型のプラン「トップコール」も用意されています。

テレアポ代行会社の選び方

テレアポ代行会社を選ぶ際に押さえるべきポイントは、以下6点です。

自社に最適かつ営業利益を生むためのテレアポ代行会社を選ぶために、以下のポイントを押さえましょう。

順番にご説明します。

ポイント①:成約に繋がるテレアポを行ってもらえるのか

1つ目のポイントは、成約に繋がるテレアポを行ってもらえるかという点です。

テレアポ代行会社に依頼するなら、成約に繋がるアポイントを獲得して欲しいと誰もが考えるでしょう。

また顧客とのアポイントを獲得しても、説明不足等により商品・サービスの成約見込みがない、いわゆる質が悪い状態では営業担当者の無駄足となってしまいます。

テレアポはサービスや商品の販売を最終目的とする一種の情報提供手段であり、より重要となるのはテレアポ後の営業担当者の訪問により受注することです。

このためテレアポ代行会社が提供するサービス内容を確認し、最終的に自社商品等を受注するまでの流れをイメージができるかしっかり確認しましょう。

また成約見込み情報を効率的に取得するべく、テレアポ会社から自社への報告タイミングや、連絡手段等についても事前に認識合わせしておくことをおすすめします。

ポイント②:架電先となるターゲットリストを準備してもらえるのか

2つ目のポイントは、架電先となるターゲットリストを準備してもらえるのかという点です。

架電先のターゲットリストを自社で準備すれば、費用は抑えられます。しかし自社で用意したターゲットリストが売上拡大に適した内容となっているかは別問題です。

テレアポの本来の目的は、アポイントを獲得した先に商材やサービスを契約(受注)してもらうことです。

サービスを契約してもらうためには顧客ニーズにマッチした提案を行う必要がありますが、提案前のテレアポ段階でニーズがずれているようなことがあれば、いくら架電しても契約に繋がりません。

また、テレアポを問答無用で断る顧客も一定数存在することから、リストの総数が多いことも重要です。

間違いなく効果的なターゲットリストを自社で準備するのはハードルが高く、そもそも準備する時間やリソースを確保できないこともあるでしょう。

テレアポ代行会社によっては、架電前にターゲットリストを準備してくれるため、この点も合わせて確認することをおすすめします。

ポイント③:作成してもらえるトークスクリプトは適宜見直してもらえるか

3つ目のポイントは、作成してもらえるトークスクリプトを適宜見直してもらえるかという点です。

テレアポ時に使用するトークスクリプトは、アポイント獲得に非常に重要なものであり、その内容は成約率に大きな影響を及ぼします。

多くのテレアポ代行会社ではトークスクリプトを作成してもらえますが、作成してもらえる内容が本当に効果的なものになっているかの確認は必須です。

具体的には、自社の業界・業種やテレアポに関する深い知見があり、それらの情報をもとにテレアポトークスクリプトを作成してくれる代行会社を選ぶと良いでしょう。

またトークスクリプトを作成しコールを開始した後に、定期的に更新や改善をしてもらえるのかも確認が必要です。

定期的なトークスクリプトの見直しと更新はアポイント獲得率向上に必須ですので、忘れずに確認しておきましょう。

ポイント④:どのような運用管理をしてもらえるか

4つ目のポイントは、どのような運用管理をしてもらえるかという点です。

KPIに対する進捗管理をどのように行っているかによって、テレアポの活動が点で終わるか、長期的な線となるか変わってきます。

数字進捗に対する良し悪しだけでなく、具体的に上手くいっているポイントとそうでないポイントや、改善案を積極的に出してもらえることは重要です。

これにより、アポイント獲得に繋がるかだけでなく、今後のプロモーションにおける方向性について示唆がでます。

また、日々の数字管理についてもテレアポ代行会社によって多種多様です。

エクセルの活動シートを定期的に提出する会社もあれば、専用のSFAツールを使ってダッシュボードを作成し活動をリアルタイムに可視化する会社もあります。

初めて利用する代行会社では特に不透明に感じることもあるため、リアルタイムでどのような活動をしているかは重要なポイントとなります。

ポイント⑤:対応するアポインターの質は自社の希望に合うか

5つ目のポイントは、対応するアポインターの質が自社の希望に合うかという点です。

テレアポ代行会社によって在籍するアポインターの質は異なります。企業への架電対応はアルバイトや派遣スタッフを活用するテレアポ代行会社も多いです。

一般的に、アルバイト・派遣スタッフと社員では掌握する責任範囲が異なります。

一概には言えませんが、教育や管理の体制によってテレアポの質が変わることがあります。

そこでテレアポ代行会社を選ぶ際は、どのようなアポインターが対応してくれるのか、アルバイトや派遣スタッフが対応するなら、社員を含めた人員体制・具体的な指導や研修内容を確認することがおすすめです。

さらに、社員がどのような経験や能力を持ち今の職務を行っているのかを併せて確認しておくと、より安心でしょう。

ポイント⑥:テレアポ代行会社が得意とする業界と実績が自社に近いか

最後のポイントは、テレアポ代行会社が得意とする業界と実績が自社に近いかどうかです。

テレアポ代行会社は、各社で得意とする業界・業種・企業規模が異なります。

特に自社業界や業種を強みとするテレアポ代行会社を選ぶと、豊富な業界知識を持つ担当者が在籍しているケースが多く、商材への理解スピードや提供されるサービスの質が高くなることがほとんどです。

結果として、アポイント獲得率の向上も期待できます。

また実績が不明瞭な代行会社に依頼してしまうと、成果が出るまでに時間がかかる可能性があり、契約時に費用対効果を含めた適切な判断をしにくいです。

価格の安さをウリにするテレアポ代行会社もありますが、費用が安いときほど実績や得意な業界業種を綿密にチェックしましょう。

テレアポ代行会社を利用するメリット・デメリット

自社のテレアポ業務を代行会社に依頼することは、メリット・デメリットの両面が存在します。

両者を知り、自社の営業活動やテレアポ代行会社選びにお役立てください。

テレアポ代行会社を利用するメリット

テレアポ代行会社を利用するメリットは、以下の4点です。

それでは早速、みていきましょう。

メリット①:テレアポに使っていた時間を有効活用できる

テレアポ代行会社を利用すると、テレアポに使っていた時間を他業務に有効活用できます。

多くの企業がテレアポをする最終目的は、アポイントを獲得し自社商材やサービスを見込み顧客に販売することです。

しかし新規開拓の場合は特に、アポ1件を獲得するのに多大な時間と労力がかかります。

またアポ獲得後には商品の提案ための営業活動も必要であり、契約獲得にはむしろこちらの方が重要でしょう。

これらを社内リソースのみで対応する場合「テレアポの時間を増やすとアポイントの件数が増える一方で営業時間にかけられる時間が減る」という綱引き状態が発生します。

そこで役立つのがテレアポ代行会社です。顧客へのファーストコンタクトをアウトソーシングすることで、本当に注力すべき成約が近い見込み客に時間を使えるようになります。

テレアポを活用することで、効率的に社内のリソースと時間を活用しながら、効果的な営業活動を行えるでしょう。

メリット②:テレアポの経験が豊富な人材に任せられる

テレアポ代行会社を利用するメリット2つ目は、テレアポの経験が豊富な人材に任せられることです。

テレアポは、架電件数と比例して必ずアポイントを増やせるものではないため、効率的なアポイント獲得のためのテレアポスキルや経験を求められます。

社内で高いテレアポスキルを持つ人材がいれば良いですが、そうでない場合は人件費がかさみ成果が出るまでに時間もかかるでしょう。

そこでテレアポ代行を活用すると、初めからテレアポスキルが高いプロ人材に対応してもらえるのです。

テレアポ代行会社にはアポイント獲得に必要なスキルやノウハウが蓄積されているため、自然と営業効率と成約率が高まります。

結果として、代行費用を支払っても費用対効果は高くなるでしょう。

つまり未経験で人材を採用し、テレアポ人材として社内で採用して育てるよりも効率的であり、コスト削減にも繋がるのです。

メリット③:必要な期間やニーズに最適な契約ができる

自社がテレアポを行いたい期間やニーズに合わせた最適な契約ができることも、テレアポ代行を利用するメリットです。

たとえば集中してテレアポを行いたい期間や繁忙期など、自社のスケジュールや都合に合わせた依頼ができます。

また新規顧客対応に加えて既存顧客への更改提案など、自社テレアポ業務の一部を委託するようなカスタマイズした利用も可能です。

委託したい業務と契約期間の両方を自社都合で決められる点は、テレアポ代行会社を利用する大きなメリットと言えます。

メリット④:テレアポに必要なツールを準備してもらえる

最後のメリットとして、テレアポに必要なツールを準備してもらえるという点が挙げられます。

具体的には、テレアポ業務に必須のトークスクリプトやマニュアル・顧客リストなどを準備してもらえます。

これらを自社で準備する場合、現場担当者から意見を集めてマニュアル作成を行うため、想像以上の時間と労力がかかります。

またどうにか自社で準備しても、社内にテレアポのノウハウがなければ本当にアポイント獲得とその先の契約受注に効果的な内容かどうかを判断できないでしょう。

さらにテレアポ業務開始後もマニュアル等は定期的にブラッシュアップをすることでよりアポイント獲得率が高まるため、その仕組み作りも必要となります。

テレアポ代行会社を活用すれば、これらをまとめて一任可能です。

このように、これからテレアポを始める企業ほどテレアポ代行を利用するメリットを享受できるでしょう。

テレアポ代行会社を利用するデメリット

テレアポ代行会社を利用するデメリットは、以下の3点です。

メリットと合わせてチェックしてみてください。

デメリット①:情報漏洩のリスクが発生する

1つ目のデメリットは、情報漏洩のリスクが発生することです。

なぜなら、テレアポ代行を利用すると顧客リスト等の情報管理を社外に委託するからです。

自社で強固なセキュリティを構築しても、テレアポ代行会社のセキュリティが甘かったり委託先企業にリテラシーの低い担当者がいたりした場合、情報漏洩の被害を受ける可能性があります。

情報セキュリティに対する社会の目は年々厳しくなっています。委託先から情報漏洩が発生すると、自社の信用を大きく落とす可能性があるため、絶対に防がなくてはなりません。

そこで、契約締結前にテレアポ代行会社の情報「セキュリティ基本方針」や「個人情報保護方針」の確認、秘密保持契約の締結を行いましょう。

さらにテレアポ代行会社が ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証を取得していると、より安心して委託できるため、これらを確認することがおすすめです。

デメリット②:契約によっては成果に繋がらなくても費用がかかる

2つ目のデメリットは、テレアポ代行会社との契約によっては成果が出なくても費用が発生する点です。

テレアポ代行会社の料金形態は「成果報酬型」「月額固定型」「コール課金型」の3種類に分けられますが、このうち「月額固定型」「コール課金型」はアポイントを獲得できなくても費用が発生します。

コール課金型においては、架電先企業の担当者が電話に出なかった場合、1企業あたりの架電上限◯回までといったような制限があるケースもあるため、合わせてチェックしておきましょう。

なお月額課金型は、成果に関係なく契約期間中に毎月同額の費用がかかります。

費用がかかったのにアポイントを獲得できなかったという事態を避けたい場合、成果件数=費用発生件数である「成果報酬型」を選ぶことも1つの手段です。

しかし成果報酬型のテレアポ代行会社によっては、確かにアポイントは獲得していても、リードの質が悪い(顧客の購入意欲が低い)というケースが発生することも。

このため成果報酬型の代行会社を利用するなら、事前にアポイント獲得の条件を明確にしておくことが重要です。とは言え、コール開始前に条件を明確化するのには限界があります。

本記事では、本当に効果的なテレアポを行うために活用すべき代行会社の契約形態として、コール課金型をおすすめしています。

▶️【総評】初めて依頼するならコール課金型から

デメリット③:テレアポ代行会社によって品質に差がある

最後のデメリットとして、委託するテレアポ代行会社によって品質に差が出る点が挙げられます。

テレアポ代行会社はコール担当者(アポインター)を自社で採用・教育したのちに業務に携わらせます。

教育にかける時間や育成ノウハウ・アポインターが現場に出る基準は各社によって異なるため、コールを担当するアポインターの質に差が出てしまうのです。

またアポインターのマネジメントをする社員のスキルによっても、品質に差が生まれます。

テレアポ代行のビジネスモデル自体がシンプルかつ提供サービスが似ているぶん、違いが出るのは人材や業務品質なのです。

また獲得したアポイントが自社サービスや商材の成約確度が低いものばかりだと、最終的に自社にとって損失となる可能性が高まります。

契約・コール開始後に代行会社を変更する事態を避けるためにも、契約締結前にスタッフの対応やアポイント獲得の判断基準について、可能な限り確認しておきましょう。

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テレアポ代行を依頼したいならリーグルにご相談ください

質の高いアポイントを獲得したい企業は、『リーグル』にご相談ください。

本章では、リーグルの魅力やサービス詳細について深く掘り下げていきます。

リーグルの魅力

『リーグル』の魅力は大きく以下の4点です。

順番に見ていきましょう。

魅力①:新規営業の分野で、売上を伸ばす提案が得意

『リーグル』は、新規営業の分野を得意としています。

リーグルに依頼すると、週1回の打ち合わせにおいて想定仮説の検証結果や次週のアクションを決定し、相互コミュニケーションから活動成果の向上とパイプライン拡大にフォーカスします。

依頼企業のマーケティング部門やセールス部門とも連携しセグメントごとのトークやコンテンツを作成するため、自社に最適なマーケティングが実現するのです。

業務効率化によるコスト削減ではなく、テレアポを含むBtoB分野の新規開拓営業により売上・利益を上げる提案でマーケティングと営業をワンストップで繋ぐのが特徴。

リーグルのサポートを受けると再現性のある戦略を知ることができ、長期的な企業の発展にも大きく役立つでしょう。

魅力②:コール担当者の育成と改善の仕組み

『リーグル』では、コール担当者の育成と、成果を高めるための改善の仕組みに力を入れています。

テレアポ代行会社を選ぶ際は、アポインターへの指導方法・研修内容や業務体制を確認することが大切です。

リーグルでは、蓄積した独自のナレッジを活用してコール担当者のトレーニングを行っています。

また、システムでコール活動を可視化し、改善サイクルを回しています。

その結果、当社の支援実績では、キーマン(選定担当者)への接続率が平均30〜40%、キーマンから資料送付などの承諾を得られた割合(オプトイン獲得率)が40〜50%となっています(案件により異なります)。

魅力③:さまざまなニーズに応えたプランを用意

『リーグル』では、さまざまなニーズに応えるためのプランを用意しています。

自社の営業プロセスにおいてテレアポの活用を検討している企業は、三者三様の課題を抱えています。

「安定的に新規案件を増やしたい」「今すぐに新規案件を増やしたい」「効率的に新規案件を獲得したい」といった具体的な営業課題に沿って適切なプランを見つけられるのです。

ターゲティングやアプローチ方法のプランニングから、リード獲得と育成施策を実行、短期的なサイクルで効果測定を行い、結果をプランニングや施策に反映します。

このように仮説と検証を繰り返しながらPDCAを回し、成果を目指します。

魅力④:IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績

『リーグル』は、IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績があります。

IT業界を中心に750社以上を支援してきた実績があるため、IT用語や業界特有の課題を踏まえて会話できます。

情報システム部門を中心に約50,000件の担当者情報を保有しており、キーマンリサーチやターゲット企業の抽出が可能です。

分野次第ではすぐに立ち上げ可能で、豊富なBtoBセールスマーケティング支援実績を活かしてターゲティングからナーチャリングまでをサポートするのが特徴です。

自社だけで一から体制を作るよりも、早く立ち上げやすいのが特徴です。

リーグルのサービス詳細

『リーグル』では、顧客のニーズに答えるためのさまざまなプランが用意されています。

ここではリーグルにおける代表的なプランについて詳しく説明していきますので、課題解決の参考にしてください。

順番にご説明します。

コールドコール|調査型コールサービス

「コールドコール」とは、業種や企業規模、地域などの条件でターゲットを選定し、キーマンリサーチ及び、新規案件獲得、または調査を目的としたコールドコールを実施するサービスです。

ターゲット企業へのキーマンリサーチコールを通じて、担当者確認やニーズ確認を行います。またアポイント調整、メールでのコミュニケーションも可能です。

週次でのレビューと訪問フィードバック会議を実施しながら、リストが最適化されているかのすり合わせや進捗確認を行います。当社の支援実績では、コールしたリストの6〜12%程度からアポイントを取得しています(リストや商材により異なります)。

コールドコールのアポイント率は20〜30%となっている

自社事例の横展開や競合製品導入企業のリプレイスなど、中長期的にセールス・マーケティング施策やリードナーチャリングを検討している企業、「思ったように新規顧客を獲得できない」という悩みを抱えている企業におすすめするサービスです。

フォローコール|WEBや展示会・セミナーの費用対効果がみえる

「フォローコール」とは、展示会やWebメディア掲載などで獲得したリード情報や、蓄積したハウスリストに対して、リード調査や新規案件獲得を目的にフォローコールを実施するサービスです。

ご依頼いただいたリストのすべてにコールし、60〜80%の相手とコンタクトをとることを目標(KPI)として、獲得したリードを効率よく育成につなげます。

フォローコールは60~80%のコンタクトを取ることをKPIとしている

自社の印象が顧客に残っているうちにコールしてもらえるため「イベントで名刺交換をしたが、時間が経ち印象が薄れてしまった」というような事態を防ぎ、顧客との良好な関係を維持できるのです。

イベント時の担当者がキーマンでない場合は、担当者にキーマンを紹介してもらえるよう依頼します。

インサイドセールス|リードの獲得から商談化までを継続的に支援

リーグルの「インサイドセールス」は、ハウスリストへのフォローを両軸に、確度の高いアポイント(SAL)を創出するのに最適なプランです。

「今すぐ具体的な提案をしてほしい」という購買意欲が高い顧客を除き、ほとんどのケースでは商品やサービスを販売する側が起点となり購買意欲を徐々に育成する必要があります。

そこで週次で打ち合わせを実施し、想定仮説の検証結果やレビュー・次週のアクションを決定。相互コミュニケーションから活動成果の向上とパイプライン拡大にフォーカスした取り組みを行います。

受注に必要とするデータ・プロセスをITで一本化し、依頼企業のマーケティング部門やセールス部門と連携し、セグメントごとにトークやコンテンツを作成することで、スピーディーかつ的確なアプローチが可能となるのです。

インサイドセールス_全体の流れ

安定してリードと商談を生み出す仕組みづくりを支援し、営業ターゲット情報を一元管理しながら、営業戦略を立案・的確にアプローチをすることで、煩雑な作業をまとめて見える化し、安定的に商品が売れる仕組みを提供してもらえます。

デジマ支援|オンラインでのリード獲得と育成

リーグルの「デジマ支援」とは、以下の施策のなかからデータプラットフォームを作り、その情報を分析し、ナーチャリングに生かすものです。

  • 広告施策
  • コンテンツ制作
  • オウンドメディア運用
  • ABM運用
  • イベント・セミナー運営

SEOやリスティング広告を活用したデジタルマーケティングでリードを獲得する施策であり、オフライン施策のみでは手の届かないユーザーに対してアプローチします。

自社のブランディングを行いながら、長期スパンでの受注を目指す顧客に最適です。

【導入事例】リーグルの実績

『リーグル』の導入事例は以下の通りです。

リーグルは、IT業界を中心に大手企業への豊富な導入実績を持っています。

外資系メーカー A 様の事例

結果:2ヶ月間の活動で500件のリストに対しアポイントを97件獲得
利用サービス:コールドコール

ポイント:
ターゲットとする業界が限定されていたため、規模でセグメントに分類したうえでセグメント毎に仮説を立てアプローチ手法を変更、コール先の優先順位を設定。
クライアントは数名の営業担当で全国をカバーする体制であったため、アポイントを取る際に地域を考慮し、かつ「話を聞くだけ」など成約確度が低いものは除外。

外資系ハードウェアベンダー様の事例

結果:3ヶ月でアポイント80件獲得
利用サービス:インサイドセールス

ポイント:
各キャンペーンごとにトークシナリオを作成し、リストを徹底管理、週次でのレビューと訪問によるフィードバック会議を実施した。
1,000リードへアプローチを行い、過去取得済みリードであるハウスリストには精査した企業のみにコール、イベントやインバウンドリードへコールを行いながらアポイントを調整。

リーグルにおけるその他の事例

リーグルでは紹介した2社以外にも、IT企業を中心に多くの企業から選ばれています。

リーグル導入実績

まとめ|料金形態と成果の定義を確かめてテレアポ代行を選ぼう

成果報酬型のテレアポ代行とは何か、月額固定型・コール課金型との違いや、おすすめするテレアポ代行会社を紹介しました。

成果報酬型のテレアポ代行とは、アポインターが顧客のアポイントを獲得(=成果)した場合に費用が加算されていく料金形態のテレアポ代行会社です。

アポイントを獲得した場合にのみ費用が発生するため、まずテレアポをやってみたい企業や成果に対してのみ費用を払いたい企業に有用でしょう。

ただしアポイント獲得=費用発生ポイントであり、依頼する代行会社によってはアポイントの質が低くなってしまうことから、テレアポ代行会社の利用経験が浅い方には「コール課金型」の代行会社をおすすめしています。

本記事では、コール課金型のテレアポ代行会社のひとつとしてリーグルを紹介しました。

リーグルを活用すれば自社で抱えるテレアポの課題が解決するのはもちろん、テレアポを含めた社内の営業活動全体を見直すことができます。

蓄積した独自のナレッジを活用してコール担当者のトレーニングを強化しており、徹底したトレーニングを受けたスタッフより高いサービスを提供しているため、安心して自社のテレアポを一任可能です。

リーグルで提供されている複数のサービスのなかから、自社のニーズに合わせてカスタマイズが可能ですので、気になる方はぜひ無料相談してみると良いでしょう。

成果報酬型テレアポ代行に関するよくある質問

最後に、成果報酬型テレアポ代行会社に関するよくある質問を紹介します。

気になる質問があれば、ぜひチェックしてみてください。

成果報酬型のテレアポ代行とは?

成果報酬型のテレアポ代行とは、アポインターが顧客のアポイントを獲得(=成果)した場合に費用が加算されていく料金形態のテレアポ代行会社を言います。

成果報酬型の料金は、本記事で紹介する会社の公式サイトではアポイント1件1万〜3.5万円程度でした。費用は「アポイント単価 × アポイント獲得件数」で計算します。

アポイントを獲得した場合にのみ費用が発生するため、まずテレアポをやってみたい企業や成果に対してのみ費用を払いたい企業に有用でしょう。

なおアポイント獲得が費用発生ポイントとなることから、依頼する代行会社によってはアポイントの質が低くなってしまうこともあります。

初めてテレアポ代行会社を利用する場合は特に、アポイントの質に関して契約前のすり合わせが難しくなりがちであることから、1社対応ごとに費用が発生するコール課金型のテレアポ代行会社の利用がおすすめです。

テレアポ代行会社の選び方は?

テレアポ代行会社を選ぶ際に押さえるべきポイントは、以下の6点です。

  • 成約に繋がるテレアポを行ってもらえるのか
  • 架電先となるターゲットリストを準備してもらえるのか
  • 作成してもらえるトークスクリプトは適宜見直してもらえるか
  • どのような運用管理をしてもらえるか
  • 対応するアポインターの質は自社の希望に合うか
  • テレアポ代行会社が得意とする業界と実績が自社に近いか

テレアポ代行会社を選ぶ際にもっとも重要なポイントは、成約に繋がるテレアポを行ってもらえるのかという点です。

テレアポ代行会社が提供するサービス内容を確認し、最終的に自社商品等を受注するまでの流れをイメージができるかしっかり確認しましょう。

LEAGLE編集部
闇雲にアポイントを獲得しても、営業担当の工数が増えるばかりです。そこで、プロジェクトごとにどのような確度でアポイントを取得するのかすり合わせをしてくれる会社を選びましょう!

加えて、アポイントに至らなかった顧客の詳細を教えてもらえるかも、大切なポイントです。

想定していた課題がなかったり、別の対策をおこなっていたり、時期の問題だったりと、テレアポを行っているとさまざまなお断りを受けるでしょう。

その詳細をしっかりヒアリングできる代行会社を選べば、アポイントを獲得できなくても次回に繋がる情報やノウハウを蓄積できます。

アポイント獲得だけが成果でないことを認識し、これらを可能とするヒアリング能力や知識・信頼獲得のためのスキルを持ちうるコーラーに対応してもらえる代行会社を選ぶと、テレアポがさらに効果的になります。

またターゲットリストを準備してもらえるのか、トークスクリプトの見直し対応をしてもらえるのかも重要なポイントです。

多くのテレアポ代行会社ではトークスクリプトを作成してもらえますが、自社の業界・業種や深いテレアポノウハウの知見を持ち、その情報からトークスクリプトを作成してくれる会社を選ぶことが重要となります。

対応アポインターの数が希望通りかと合わせて確認しておきましょう。

数多く存在するテレアポ代行会社ですが、各社で得意とする業界・業種・企業規模が異なります。

自社業界・業種を強みとするテレアポ代行会社を選ぶと、業界知識が豊富かつ商材を深く理解できる担当者から、質の高いサービスを受けられるでしょう。

このように、費用の安さのみを比較して決めるのではなく、自社に最適かつ費用対効果が高いテレアポ代行会社を選ぶことがテレアポの効果を最大化するために重要です。

テレアポ代行会社を利用するメリット・デメリットは?

テレアポ代行を利用するメリット・デメリットは、以下の通りです。

【テレアポ代行会社を利用するメリット】

  • テレアポに使っていた時間を有効活用できる
  • テレアポの経験が豊富な人材に任せられる
  • 必要な期間やニーズに最適な契約ができる
  • テレアポに必要なツールを準備してもらえる

【テレアポ代行会社を利用するデメリット】

  • 情報漏洩のリスクが発生する
  • 契約によっては成果に繋がらなくても費用がかかる
  • テレアポ代行会社によって品質に差がある

テレアポ代行会社を利用すると、自社メンバーがテレアポと他業務を兼任していることで手が回らなくなったり、約束の時間にコールできなかったりする課題を解決できます。

専任のコール担当が企業へコールしたほうが、圧倒的に担当者をつかまえやすいため、結果としてアポイントに繋がる可能性が高まるのです。

またテレアポを自社で行う場合、多くの企業では準備以上に運用の大変さに直面します。

  • インサイドに提起した人材の確保
  • 人材の育成、マネジメント
  • スクリプト調整、コール結果分析改善

上記を専任でマネジメントできる人がいないと効果が出ず、一方でここに工数をかけると他業務がひっ迫・場合によっては対応不能になります。

『リーグル』を活用すると、上記の課題を解決できるほか、テレアポスキルの高い人材が架電対応することで短期間で売上に繋がりやすく費用対効果もが高くなるでしょう。

さらに自社のニーズや必要な期間に合わせて最適な契約ができ、短期集中で売上を立てたい・継続的に売上を立てたいなど、自社の営業活動に最適な形で契約できます。

業務に欠かせない顧客リストやトークスクリプト・マニュアルなど各種ツールを用意してもらえるため、初めてテレアポに取り組む企業も安心です。

一方で、テレアポ代行のように自社業務をアウトソーシングすると、リスト等の情報管理を社外委託することから、情報漏洩のリスクが必ず発生します。

万が一委託先から情報漏洩が発生すると自社の信用を大きく落とすため、契約締結前にテレアポ代行会社の「情報セキュリティ基本方針」「個人情報保護方針」を確認し、秘密保持契約を必ず締結しましょう。

さらに委託先のテレアポ代行会社が ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)認証を取得していると、より安心です。

また契約内容によっては、成果に繋がらなくても費用がかかることや、委託会社によって品質に差が出る場合があります。

このため、テレアポ代行会社が自社業務に対応する際のチーム体制や架電環境・スタッフの育成・アポイント獲得の判断基準などを確認しておくことがおすすめです。

おすすめのテレアポ代行会社はある?

本記事では、テレアポ代行会社のひとつとしてリーグルを紹介しています。

リーグルは、750社以上のBtoBセールス・マーケティング支援実績を持ち、テレアポを含むさまざまなマーケティング支援サービスを提供しています。

新規顧客からのアポイント獲得はもちろん、質の高いアポを獲得するためのターゲティングや、顧客接点を構築し購入に至るまでの育成など、リーグル独自の幅広いマーケティングノウハウが自社の営業活動に役立ちます。

費用面でお悩みの場合でも、導入時に担当者に相談いただければ、貴社の課題を見極め本当に最適なプランをご提案します。

なかでもIT・テクノロジー分野で高い実績を誇る企業ですので、自社に最適なテレアポ代行会社を探している方はぜひ利用を検討してみてください。

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